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自宅でエステサロンを開業するには?必要な資格・成功のポイントを徹底解説

自宅でエステサロンを開業するための注意点とは?必要な資格とメリットを解説!

近年、自宅の部屋の一部を利用してサロンを開業する方が増えてきています。新しく物件を借りずに自宅ですぐ始められるので「自宅サロンを始めてみたい!」と思う方も多いのではないでしょうか。

そこで、今回は自宅でエステサロンを開業する際の

  • メリットやデメリット
  • 必要な資格
  • 知っておくべき注意点
  • 自宅エステサロンで成功するためのポイント

についてサロンプロデュースの経験を持つ筆者がお伝えしていきます。

せっかく自宅でエステサロンを始めるからには、しっかりと事前準備をして開業に臨みたいですよね!約6分程で読める内容になっていますので、少しでも早い自己実現のためにもぜひご活用ください。

目次

まず知っておきたい!自宅エステサロンの基礎知識

自宅エステサロンの開業を考えるにあたり、まずはその特徴や提供できる施術内容、メリット・デメリット、法的な注意点を把握しておくことが大切です。

ここでは基礎的な知識として、自宅サロンの定義や一般的な施術内容、法律面での留意点について解説します。

自宅エステサロンとは?サロンとの違いや特徴を知ろう

自宅エステサロンとは、自宅の一部を施術スペースとして活用し、個人で運営する小規模なエステサロンを指します。

店舗型サロンと比べて家賃がかからず、時間や営業スタイルにも柔軟性があるのが特徴です。

一方で、生活空間と施術空間を共存させる必要があり、衛生面やプライバシーの確保には工夫が求められます。自分のライフスタイルに合った働き方を実現しやすい反面、プロとしての意識と準備が不可欠です。

どんな施術ができる?フェイシャル・アロマ・脱毛などメニューの種類

自宅エステサロンでは、フェイシャル、アロママッサージ、リンパケア、脱毛など、比較的コンパクトなスペースと設備で提供できる施術が中心になります。

特にフェイシャルやアロマ系のメニューは需要が高く、リラックスや美容効果を求める女性に人気です。機器を使う脱毛や痩身メニューは、それに応じた導入機器の準備や資格の有無も考慮する必要があります。

自分の得意分野とターゲット層に合わせて、メニューを構成することが成功の鍵になります。

自宅サロンは違法?許可や営業に必要な法的知識

自宅サロンの開業には、基本的に特別な許可は不要ですが、提供する施術内容によっては保健所への届出が必要になる場合があります。

また、風営法や化粧品の販売規制など、一定の法律に抵触する可能性もあるため、事前に確認しておくことが重要です。

特に脱毛や痩身機器を用いた施術は、医療行為と誤解される恐れがあり注意が必要です。違法にならない範囲で安全・安心なサービスを提供するために、法的知識の習得は必須と言えるでしょう。

自宅でエステサロンを開業するメリット・デメリット

自宅でのエステサロン開業にはメリットとデメリットがあるので、それぞれ確認しておきましょう。

自宅でエステサロンを開業するメリット

  • サロンの内装を自分で決めることができる
  • お客様との時間をゆっくりと過ごすことができる
  • 新しいメニューや理想のコースを作ることができる
  • 取り入れたいサービスを自由に取り入れることができる
  • 働く時間を自分で決めることができる
  • 移動がないのでいつでも仕事ができる
  • 働く環境を変えることで自分が成長できる
  • 初期費用を抑えることができる

自宅でエステサロンを開業する場合は、自分で様々な事柄を決めることができるようになります。内装やメニュー、使う商材や備品も理想のものを選ぶことができるようになり、働く時間や予約枠も自分で決めることができるため、家事や育児との両立もしやすくなります。

さらに、開業の際に一番費用がかかると言われている物件費用もかからないため、内装費や別のことに資金が回せるのも嬉しいポイントですね!

自宅でエステサロンを開業するデメリット

  • 同居人の協力が必要
  • 仕事とプライベートの境界線がなくなる
  • 自宅にお客様が来るので匂いや清潔感を常に意識する必要がある
  • セキュリティ対策も必要

自宅で仕事をするため、パートナーや家族の協力が必要不可欠です。また、いつでも仕事ができる環境にあるため、制限なく仕事に取り組んでしまうことも。没頭してしまうタイプの方は気をつけてくださいね。

環境面では自宅の清潔感を常にキープしなければならないことや、住所をどこまで開示するかなどセキュリティ対策も必要になってきます。

自宅でエステサロンを開業する際に資格は必要?

エステサロンを開業するにあたって、資格は必要ありません。

しかし、信頼されるサロンを目指すなら、エステティシャンとしての基本的なスキルと民間資格の取得は大きな強みになります。

また、技術スクールに通うことで、実践的なトレーニングや開業ノウハウも習得できます。資格はお客様の信頼獲得や価格設定にも影響する重要な要素です。

自宅でエステサロンを開業する上であると自信になる資格

お客様にサービスを提供すること自体に資格は必要ありませんが、エステティシャンとして自信を持ってお客様を施術するために民間資格を取る方は多いです。また、お客様にも安心感を与えられる要素の一つとなります。

そこで、日本の美容業界でも一般的に認知されている資格を3つご紹介いたします。

AJESTHE認定エステティシャン

一般社団法人日本エステティック協会(AJESTHE)の認定資格です。

日本全国に認定校があり、通学か通信で300時間以上の勉強を経て試験を受けることができます。試験に合格し、協会に入会することで認定エステティシャンの資格が得られます。

参考:AJESTHE認定エステティシャン – 資格・検定

AEA認定エステティシャン

一般社団法人日本エステティック業協会(AEA)の認定資格です。

こちらも全国の認定校で通学か通信で300時間以上の勉強を経て試験を受験します。筆記試験・実技試験どちらも行われます。

参考:AEA公式サイト|資格取得について

CIDESCO(シデスコ)国際ライセンス

CIDESCOとは世界水準の理論と議論を兼ね備えたエステティシャンを育成する国際的な教育機関です。

国内に20校ある認定校でCIDESCOコースを1,200時間修了し、CIDESCOスクール国際試験を受験し合格した後に2年以内に600時間の実務経験を積む。もしくは、3年以上の実務経験を積んだエステティシャンがポストグラジュエイトCIDESCO国際試験を受験し合格するとライセンスが取得できます。

日本の資格に比べると時間もかかりますが、エステティシャンなら誰でも知っている国際ライセンスなので長期的にエステティシャンとして活躍したい場合は検討してみて下さいね。

参考:CIDESCO公式サイト/ CIDESCOディプロマとは

自宅サロンの開業に必要な準備と手続きのすべて

自宅サロンをスムーズにスタートするには、事前の準備が欠かせません。ここでは、開業までの流れ、物件や内装の工夫、備品の選び方、そして行政手続きまで、開業前に必ず押さえておきたい実務的な情報を解説します。

開業までの流れ

自宅サロンの開業には、計画的なスケジュール管理が欠かせません。

まずはビジネスコンセプトを固め、次にメニュー設計やターゲットの明確化を行います。その後、必要な備品のリストアップや購入、内装の準備、資格取得の手続きなどを進めていきましょう。さらに、予約受付の導線を整え、ホームページやSNSでの情報発信を開始します。

すべてを一度にやろうとせず、優先順位をつけながら段階的に進めることで、無理なく開業準備が整います。

物件選び・間取り・内装のポイント

自宅をサロンとして使う場合、物件の間取りや動線の工夫が必要不可欠です。

特に来客用の玄関動線や施術スペースの配置には注意が必要で、プライベート空間と施術空間をできるだけ分離することが理想です。

また、施術室の清潔感や雰囲気もお客様の満足度に直結するため、照明やインテリア、香りなどの演出にもこだわりましょう。

マンションで開業する場合は管理規約を確認し、戸建ての場合も近隣住民への配慮が必要です。訪れる人に安心感を与える空間づくりが成功の第一歩です。

必要な備品・設備・化粧品の選び方

施術の種類に応じて必要な備品や設備は異なりますが、共通して重要なのは以下になります。

  • 施術ベッド
  • タオル類
  • 消毒用具
  • 照明
  • 収納スペース など

また、アロマディフューザーやスピーカーなど、リラクゼーションを演出するアイテムも集客につながります。

化粧品は安全性・効果・仕入れやすさを基準に選び、信頼できるメーカーの商品を使うことが推奨されます。

価格だけで選ぶのではなく、ブランド力やリピート性も重視し、お客様満足につなげる準備をしましょう。

開業届や保健所への手続き

個人事業主としてエステサロンを開業するには、税務署への開業届提出が必要です。青色申告承認申請書も同時に提出することで、節税面のメリットを得られます。

開業届に関しては以下の記事で詳しく解説しています。

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また、施術内容によっては保健所への届出が必要なケースもあるため、事前に管轄の保健所に相談するのが安心です。

さらに、事業用の銀行口座を開設し、契約書や同意書のフォーマットも整えておきましょう。開業後に慌てないためにも、行政手続きは余裕を持って準備することが大切です。

開業にかかる費用と収益モデル

自宅でエステサロンを始めるにあたり、「いくら必要なのか」「実際にどれだけ稼げるのか」といった費用や収益面への不安を持つ方も多いでしょう。

ここでは、開業時に必要な初期費用や月々の運営コストの実態、そして利益を確保するための料金設計や経費管理のポイントについて詳しく解説します。

初期費用とランニングコストの内訳

自宅サロンの魅力の一つは、テナント代が不要な分、初期費用を抑えられる点です。ただし、完全に無料で始められるわけではなく、設備や備品、集客のための宣伝費などに一定の投資が必要です。

たとえば、エステベッドやスチーマー、タオルウォーマーなどの基本設備を揃えるだけでも10万円〜30万円ほどが相場になります。

その他、内装のリフォームやディスプレイ用品、化粧品・消耗品の初期仕入れ、名刺やチラシの制作費なども含め、開業時には合計で30万円〜100万円程度がかかることが一般的です。

内装費用に関して詳しくは以下の記事をご覧ください。

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ランニングコストとしては、電気代や洗濯代、消耗品費、インターネット・予約システムの使用料などがあり、月々1万円〜3万円ほどを見込んでおくと安心です。

月収・年収の目安は?利益を出すための客単価と施術単価の考え方

自宅サロンの収入は、客単価と来店数によって大きく左右されます。

たとえば、1人あたりの施術単価を6,000円とし、月に50人の顧客を獲得できれば、売上は30万円。ここから経費を差し引いた純利益が実収入となります。

客単価は、提供する施術内容や地域性、サロンのブランディングによって調整可能です。長期的な安定収入を確保するには、都度払いに加え、コース契約や定額プランなどを組み合わせ、リピート率を高める工夫も重要です。

また、価格設定を単純に安くするのではなく、サービスの質や独自の強みを加味した「価値ベース」の価格設計が、利益をしっかり確保するためには欠かせません。

個人サロンの売上・年収の目安は以下の記事で詳しく解説しています。

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経費管理・資金調達の方法と経営安定化のポイント

経費管理は、経営を長期的に安定させるうえで非常に重要です。

収入と支出を明確に記録し、毎月のキャッシュフローを把握することで、無駄な出費の見直しや利益の最適化が図れます。確定申告の際にも役立つため、Excelや会計ソフトなどを使って経費項目を日々記録する習慣をつけましょう。

もし初期資金が不足している場合には、自治体の創業融資制度や日本政策金融公庫の女性向け融資制度を活用することも検討できます。

また、政府や地方自治体から提供されている補助金・助成金制度もあり、設備投資や広告費などの一部をカバーすることが可能です。

こうした制度を上手に利用しながら、無理のない資金計画を立てていくことが、継続的なサロン経営のカギとなります。

自宅サロンに利用できる助成金や補助金は以下の記事で詳しく解説しています。

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自宅サロンの開業を成功させるためのポイント

自宅サロンは開業して終わりではなく、継続してお客様に来店していただき、安定した売上を得る必要があります。ここでは、運営を成功させるためのポイントを紹介します。

安定してお客様が来店する集客方法を確立する

自宅サロンで安定した経営を目指すには、まず「知ってもらうこと」が重要です。いくら技術が優れていても、集客ができなければ売上にはつながりません。

集客方法としては、SNS・ホームページ・チラシなど様々な手段があるため、できるものから実施し、認知度を広げていきましょう。

自宅サロンの集客方法について詳しくは、以下の記事でまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

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集客の質を高めるには、「誰に向けてサービスを提供するのか」を明確にすることが不可欠です。20〜30代の働く女性、40代以上のエイジングケア世代、ママ世代のリラックスニーズなど、ターゲットを絞り込むことで、施術内容やメニュー構成、広告文の書き方も具体的に変わってきます。

たとえば、エイジングケアを重視する世代にはフェイシャルリフトアップ系のメニューを、ストレス解消が目的ならアロマトリートメントなどが効果的です。ターゲットに沿った価格帯や施術時間に調整することも重要です。

また、コンセプトに一貫性を持たせることで、「選ばれるサロン」へと成長しやすくなります。

リピート率を高める

自宅サロンを継続的に経営していくには、集客だけでなく「リピート率の向上」が非常に重要です。一度きりの来店で終わってしまうのではなく、信頼関係を築いて定期的に通ってもらえる仕組みを整えることで、安定した収益と理想の働き方が実現できます。

お客様が「また来たい」と思うかどうかは、施術の技術以上に接客態度や信頼関係の構築が影響します。特に初回カウンセリングでは、お客様の肌質・体調・悩み・生活スタイルなどを丁寧にヒアリングし、最適な施術を提案することが大切です。

また、リピート率を上げるためには、仕組みの導入も効果的です。たとえば、一定回数の施術をまとめて購入できる「回数券」や、月額制の「会員プラン」などを用意すると、お客様の継続率が大きく向上します。

これらのシステムには、お得感と安心感を提供する力があり、お客様にとっても予定が立てやすくなるメリットがあります。

また、紹介制度やお誕生日特典、施術後のドリンクサービスといった小さな工夫も、次回来店への後押しになります。

最終的には「また来たくなる理由」をどれだけ作れるかが、自宅サロンの繁栄を左右します。

まとめ:自宅サロンで理想の働き方と美容ビジネスを実現しよう

自宅エステサロンの開業は、「好きなことで働きたい」「家庭と両立したい」「自分のペースで仕事がしたい」と考える方にとって、非常に魅力的な働き方の一つです。初期費用を抑えつつも、高い収益性を目指せる自宅サロンは、美容技術と人柄を活かして長く愛されるビジネスを築くことができます。

ただし、準備不足や情報収集の甘さによって、開業後に「こんなはずじゃなかった」と感じるケースも少なくありません。だからこそ、この記事でご紹介したように、法的手続きや資格の取得、設備の準備、集客導線の設計、価格設定、時間管理などを事前にしっかりと整えておくことが、成功への近道です。

また、長く続けるためには、売上や利益だけでなく、「自分らしく働くこと」への納得感や、顧客との信頼関係、生活リズムとの調和が不可欠です。自宅サロンは、あなたの人生に合わせた自由なスタイルを築けるビジネスモデルです。美容の仕事に誇りを持ち、技術と想いを届ける空間として、自宅を活かした働き方にぜひ挑戦してみてください。

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この記事を書いた人

古澤真希(makino) フリーランス・セラピスト
日本マッサージ選手権[オイル部門 4位](2023年)
2023年まで渋谷にてオイルマッサージ専門店のサロンプロデューサーを務め現在は独立。2度の店長経験と、店舗立ち上げの経験をもとに、セラピストをはじめとする個人サロンの集客問題解消をミッションとして掲げている。2019年にはアメリカまで人体解剖実習に参加するなど行動的で探究心が豊か。

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